身売り騒動に揺れる横浜、地元企業の共同参画で市民球団に生まれ変わる!?
シーズン序盤こそ見せ場を作ったものの、9日に80敗目を喫し4年連続での最下位が決まった横浜。
そんな中、ファンの注目は球団の売却先に集まっている。

現在までに売却先として名前が挙がった企業は、携帯端末向けゲームサイト「モバゲー」の運営会社『DeNA』や大手旅行代理店『H.I.S』など数社。
しかし交渉は難航しているようで、現在の親会社であるTBSホールディングスの石原俊爾社長は先日、
「(交渉がまとまらない場合は)来年もウチが持つ」(週刊ポストより)
と消極的ともとれる発言を残した。

こうした親会社の煮え切れない態度に、大洋時代から応援し続けているという50代のファンは、
「TBSが売却するのは勝手だが、中途半端なことをしないでさっさと決着してほしい」(同)
とコメント。
この声が届いたわけではないだろうが、ここに来て地元財界が共同出資して球団を買収し、市民球団化するという案が浮上してきたという。
横浜財界の重鎮はこう証言している。

「参画するといわれているのは、昨年にも譲渡先として名前が挙がった家電量販店のノジマ、シウマイで有名な崎陽軒。
他にも、横浜に拠点を持つ複数の会社の名前が挙がっているほか、市民からの出資を募る案も検討されている」(同)

『DeNA』との交渉が決裂した原因は、経営の安定性が懸念されたためだと言われている。
その点、複数の企業が参画する"市民球団案"であればリスクの分散が可能。
経済ジャーナリストもこの計画に太鼓判を押している。

「各企業の規模は小さくとも、地元密着型企業には安定性がある。輪が広がれば、一つの球団を支えることは十分可能でしょう」(同)

前出した50代のファンは横浜という球団の魅力を、
「"横浜高校の方が強い"なんて野次が飛ぶほど、最近のベイスターズはひどいよ。それでもファンが見捨てないのは、球団が横浜に根付いているからなんだ」(同)
と語った。

支え続けてくれるファンと地元企業の力で、今こそ大きなチーム改革を断行する時なのかもしれない。
(2011年10月16日)
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