東方神起と所属事務所の和解は不成立! 裁判所の判断待ちへ

東方神起のメンバー3人(ジュンス､ジェジュン､ユチョン)と､所属事務所のSMエンターテイメントの間で行われた専属契約についての話し合いが決裂した｡

これにより､今後は法的攻防の激化が避けられなくなった｡

メンバー側代理人のイム･サンヒョク弁護士は15日､｢中央日報｣に対し｢裁判所が勧告した合意が成立せず､結局､裁判所の判断を待つことにした｣と明らかにしている｡

先月21日､裁判で裁判長であるパク･ピョンデ首席部長判事が｢残りメンバー2人のことも慎重に考えなければならない上､史上類を見ない多くのファンをもつ公人としての責任も考慮し､紛争が円満に妥結することを望む｣と和解を勧めたが､妥協点を見出すことはできなかった｡

両者は裁判所が提示した合意期日の11日､追加資料を裁判所に提出した状態で､ソウル中央地方裁判所民事50部は｢追加で裁判を開く計画はなく､決定を急いでいる｣とし｢まだ検討しなければならない資料が多く､時間がかかるようだ｣と伝えている｡

3メンバー側は｢所属事務所と結んだ専属契約は個人の人格権､自己決定権､職業選択の自由を深刻に阻害する｣とし｢13年という専属契約期間は事実上終身契約を意味し､アルバム収益配分などでSM側から適当な待遇を受けることができなかった｣と主張している｡

一方､SM側は｢随時に精算金を支給してこれまで110億ウォン(約8億2,500万円)をメンバーに支払った｣とし｢公正委などの指摘によってこれまで計5回にわたって互いに合意の下で更新してきた適当な契約｣という立場をとっている｡

また東方神起のファンは､最近マスコミに｢彼らはサルではありません｡東方神起は人格権と意思決定権をもつ人｣という内容の広告を載せ､国家人権委員会に嘆願書を出すなど､これらメンバーに対する支持活動を広げている｡(淺川)

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